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前回は、就労支援の大まかな流れや就労継続支援と移行支援の違いを説明しました。今日は具体的にどのように支援をすれば良いのかを考えていきたいと思います。

昨日のカンブリア宮殿（初台リハ病院）の放送で、生活/人生の回復と言う言葉が頻繁に出てきましたね。冒頭に出演された寿司屋の大将さんも印象的でした。さて、今日は障がい者の就労についてのお話です。皆さん、就労支援できますか？

2006年に医療保険の改定が為されて10年が経過しました。この時、ずっと受けることができていたリハビリに、疾患別の算定日数上限が定められ、大きな衝撃が走りましたよね。そして、同時にリハビリ難民という言葉が生まれました。

現在、コメディカルのほとんどは病院などの医療機関に所属しています。看護師に至っては、訪問看護師は有資格者の２％程度に留まるというデータも。医療機関で働いている皆さんに、今日は地域の面白さについてお伝えできればと思います。

法人格を取得する前に決めておかなければならないのが会社の資本金です。準備金という意味合いも含めて、訪問看護ステーション開設のためにはどれくらい必要なのでしょうか。

講義をしていると、「うちの病院では作業療法ができないんです」という相談を受けることがあります。大学教育と臨床現場のギャップに悩む若い方は本当に多く、残念ながら作業療法士としての職を辞した方を何人も見てきました。

訪問看護ステーションの開設には法人格を取得する必要があります。現在の法律では、看護師個人の開業はできません。理学療法士や作業療法士も同様に開業権がないので、法人格は欠かせない条件と言えます。

作業療法では、トップダウンアプローチという言葉をよく耳にします。Assessment of Motor and Process Skills(AMPS)は、Occupational Therapy Intervantion Process Model(OTIPM)の中で用いる評価ですが、実は、AMPSを用いなくてもトップダウンアプローチ自体は行えるんです。

訪問看護ステーションの作り方シリーズ初回投稿は、市場調査（マーケティング）の重要性についてでした。今回は、市場調査を踏まえた場所の決め方についてお話をしたいと思います。

医療/介護業界の一つのキーワードとして、2025年というものが挙げられます。なぜ2025年が注目されているのでしょうか。今日は2025年の在宅医療/在宅ケアについて考えたいと思います。

訪問看護ステーションを自分でも運営してみたいと思っている看護師、理学療法士、作業療法士などの医療職の方は多いのではないでしょうか。まずは、設置に向けての基準を確認してみましょう。